先天性色覚異常者の多くは色誤認をするが、その頻度は異常の程度や型、個々の環境などによって異なる。本人に自覚が乏しく、周囲も色覚異常が原因であることに気づきにくいことが最大の問題点である。
　小学4年で義務づけられていた学校での色覚検査は、2003年度から任意施行となった。しかし、検査がなくても色覚異常の事実は消滅しない。小学校で用いられる教材には色情報を駆使した表現が多く、保護者や教育者が色覚異常について十分に理解した上で配慮する必要がある。
　進学や就職時の制限も大幅に緩和されたが、職種によっては色での困難を生じ、転職を余儀なくされることもある。したがって、本人が色識別能力を十分に把握し、自らの責任で対処することが求められる。
　眼科医に求められるのは正しい診断とそれに基づくカウンセリングである。そこで色誤認の実態を実例をあげて解説し、カウンセリングの要点をまとめる。