より良い眼の状態に向けた重要性認識向上とアイケアの推進

Santenは、より良い眼の状態に向けた重要性認識向上とアイケアを推進し、眼の疾患や不具合に起因する世界中の人々の社会的・経済的な機会損失を削減することを目指します。

「Wellness」(健康な目の追求)とは

Santenのマテリアリティ(経営の重要課題)は3つの戦略と4つのESGマテリアリティで構成されています。「Ophthalmology」(眼科医療への貢献)「Wellness」(健康な目の追求)「Inclusion」(共生社会の実現)の3つの戦略の一つ、「Wellness」では、より良い眼の状態に向けた重要性認識向上とアイケアを推進していきます。
昨今、人々の健康への意識の高まり、病気の発症・重症化予防の促進、医療周辺産業の規制緩和によるヘルスケア産業の振興が進展しています。一方で、眼に関しては、重要性に対する認識不足、疾患検出遅延による重症化、疾患認定されていない眼の不具合の蔓延といった課題があります。
Santenは Social Innovatorとして、まずは「見える」ことが、日々の生活や人生において大切なものであることを、社会と人々に認知・理解してもらうことが重要だと考えます。そのうえで、デジタル技術を活用した、疾患の早期発見、目の健康維持・ 向上を促す製品やサービス、目の健康に対するリスクの予測・可視化等を図りながら、人々のライフステージに応じて「早期発見」と「より良い目の状態の追求」を推進していきます。

Planoとの戦略的提携による世界の近視患者さんの負担対処

Santenは世界の近視患者さんが抱える負担に対処するため、2020年6月、Plano Pte. Ltd (以下、Plano社)と戦略的提携を締結しました。
Plano社は眼科領域のヘルステックのスタートアップ企業で、近視の予防や検出、リスクに関して人々の意識を高め教育する世界的なリーディングカンパニーの一つとして認知されています。
まずは、シンガポールにおいて日常生活における近視の予防や抑制に対する意識向上および支援を開始するとともに、他の地域においても、革新的なソリューションの普及を図ります。Santenは、世界での近視の急速な拡大を社会的課題と認識し、Plano社と連携し、近視に関する課題の解決と世界中の患者さんのQOL(Quality of Life: 生活の質)向上に貢献していきます。

緑内障による失明予防活動

緑内障治療継続プログラムパッケージの提供

緑内障は日本の失明原因第1位の疾患です。自覚症状がほとんどないことから、治療を途中でやめてしまう患者さんが多いことが課題となっています。この取り組みとして、継続通院をサポートするパッケージ開発し、先行実施した11施設では、治療継続率が約50%から約90%へと大幅に向上しました。このパッケージを医療機関に提供しています。

早期発見のための疾患啓発活動への協賛

世界緑内障連盟と世界緑内障患者連盟が中心となり、緑内障啓発を目的として、毎年3月に世界緑内障週間を設定し、世界中でさまざまな啓発活動を実施しています。
Santenは、世界各地で行われる緑内障疾患啓発活動に協賛しています。
2021年は、新型コロナウィルスの影響が続くなかにおいても日本をはじめアジアや欧州など各地で各国緑内障学会の先生方と共同し、緑内障の早期発見に向け、下記活動を支援しました。

  • 日本、アジア:緑内障にちなみ、各地のランドマークやクリニックなどをグリーンにライトアップするイベント、SNSでの活動発信、オンラインセミナーの開催
  • 欧州:国際緑内障連盟との協働によるクイズを用いた疾患啓発、各地の患者団体と協働しながら患者さんの体験談を共有するイベントの開催
  • 北米:SNSを通じた啓発活動

また、地域を特定しないグローバルな活動として、一般の方、医療従事者、患者さんとそのご家族すべての方が使用できる「緑内障視野シミュレーション」アプリの新バージョンを配信し、より多くの方の緑内障への理解を促しました。

緑内障シミュレーションアプリ(Glaucoma Vision Simulation app)は、下記よりダウンロードできます。

緑にライトアップされた神戸MOSAIC大観覧車

ドライアイの疾患啓発活動

ドライアイは、1985年頃に日本に疾患の概念が導入された現代病です。潜在患者数は日本で800万から最大2,200万人と言われていますが、そのうち医療機関を受診している患者さんは200万人に過ぎないと言われています。Santenは、潜在的な患者さんにドライアイを正しく認知・理解してもらい、眼科を受診し、治療を受けていただくことで一人でも多くのドライアイの患者さんに貢献することを目的に、ドライアイについて幅広い情報を発信するなど、疾患啓発活動を続けています。