GRIスタンダード対照表

GRI(Global Reporting Initiative)サステナビリティ・レポーティング・スタンダードの開示事項に対する、当社ウェブサイトでの掲載箇所を示しています。
一部、Santen Report 2020、有価証券報告書、コーポレート・ガバナンス報告書などに詳細を記載している事項については、該当する資料を示しています。

一般開示事項

開示事項 掲載箇所
組織のプロフィール
102-1 組織の名称 会社概要
102-2 活動、ブランド、製品、サービス 会社概要
事業活動
製品情報
102-3 本社の所在地 会社概要
102-4 事業所の所在地 会社概要
国内外グループ一覧
102-5 所有形態および法人格 会社概要
102-6 参入市場 会社概要
事業活動
国内外グループ一覧
Santen Report 2020(P2-5,36-41)PDF
102-7 組織の規模 会社概要
業績・財務について
102-8 従業員およびその他の労働者に関する情報 雇用・人材データ
102-9 サプライチェーン サプライチェーンの評価・管理
102-10 組織およびそのサプライチェーンに関する重大な変化 有価証券報告書(P33)PDF
ニュースリリース 2016年7月19日 PDF
ニュースリリース 2016年8月22日 PDF
102-11 予防原則または予防的アプローチ リスク管理とアセスメント
品質・安全性の確保と適切な供給体制の確立
気候変動対策
環境負荷低減
有価証券報告書(P18-21)PDF
102-12 外部イニシアティブ 国連グローバル・コンパクト
102-13 団体の会員資格 日本経済団体連合会、日本製薬団体連合会、日本製薬工業協会など
戦略
102-14 上級意思決定者の声明 Santen Report 2020(P8-13)PDF
102-15 重要なインパクト、リスク、機会 Santen 2030
中期経営計画
Santen Report 2020(P18-23,59)PDF
有価証券報告書(P18-21)PDF
倫理と誠実性
102-16 価値観、理念、行動基準・規範 基本理念 / WORLD VISION
行動規範としての「参天企業倫理綱領」
102-17 倫理に関する助言および懸念のための制度 コンプライアンス相談・通報窓口
研究開発における人権尊重
ガバナンス
102-18 ガバナンス構造 コーポレート・ガバナンス
102-19 権限移譲 コーポレート・ガバナンス
Santen Report 2020(P54-56)PDF
102-20 経済、環境、社会項目に関する役員レベルの責任 コーポレート・ガバナンス
CSR推進体制
102-21 経済、環境、社会項目に関するステークホルダーとの協議 ステークホルダーとの関わり
102-22 最高ガバナンス機関およびその委員会の構成 コーポレート・ガバナンス
Santen Report 2020(P54-56)PDF
コーポレート・ガバナンス報告書 PDF
102-23 最高ガバナンス機関の議長 コーポレート・ガバナンス
コーポレート・ガバナンス報告書 PDF
102-24 最高ガバナンス機関の指名と選出 コーポレート・ガバナンス
コーポレート・ガバナンス報告書 PDF
Santen Report 2020(P54-56)PDF
有価証券報告書(P76-78)PDF
102-25 利益相反 コーポレート・ガバナンス
コーポレート・ガバナンス報告書 PDF
Santen Report 2020(P54-56)PDF
有価証券報告書(P76-78)PDF
102-26 目的、価値観、戦略の設定における最高ガバナンス機関の役割 コーポレート・ガバナンス
マテリアリティとサステナビリティ方針
コーポレート・ガバナンス報告書 PDF
Santen Report 2020(P54-56)PDF
102-27 最高ガバナンス機関の集合的知見 Santen Report 2020(P54-56)PDF
102-28 最高ガバナンス機関のパフォーマンスの評価 コーポレート・ガバナンス
コーポレート・ガバナンス報告書 PDF
Santen Report 2020(P54-56,58)PDF
102-29 経済、環境、社会へのインパクトの特定とマネジメント Santen Report 2020(P22-23,54-56,58-59)PDF
102-30 リスクマネジメント・プロセスの有効性 Santen Report 2020(P54-56,58-59)PDF
102-31 経済、環境、社会項目のレビュー Santen Report 2020(P54-56,58-59)PDF
102-32 サステナビリティ報告における最高ガバナンス機関の役割 Santen Report 2020(P54-56)PDF
102-33 重大な懸念事項の伝達 リスク管理とアセスメント
コーポレート・ガバナンス
Santen Report 2020(P58-59)PDF
102-34 伝達された重大な懸念事項の性質と総数
102-35 報酬方針 有価証券報告書(P83-87)PDF
Santen Report 2020(P57)PDF
102-36 報酬の決定プロセス 有価証券報告書(P83-87)PDF
Santen Report 2020(P57)PDF
102-37 報酬に関するステークホルダーの関与
102-38 年間報酬総額の比率
102-39 年間報酬総額比率の増加率
ステークホルダー・エンゲージメント
102-40 ステークホルダー・グループのリスト ステークホルダーとのコミュニケーション
102-41 団体交渉協定 従業員組合との対話
102-42 ステークホルダーの特定および選定 ステークホルダーとの関わり
102-43 ステークホルダー・エンゲージメントへのアプローチ方法 ステークホルダーとのコミュニケーション
102-44 提起された重要な項目および懸念 ステークホルダーとの関わり
報告実務
102-45 連結財務諸表の対象になっている事業体 国内外グループ一覧
102-46 報告書の内容および項目の該当範囲の確定 マテリアリティとサステナビリティ方針
102-47 マテリアルな項目のリスト マテリアリティとサステナビリティ方針
102-48 情報の再記述 該当なし
102-49 報告における変更 該当なし
102-50 報告期間 情報開示の充実
Santen Report 2020(編集方針)PDF
102-51 前回発行した報告書の日付 サステナビリティ
Santen Report:2020年9月
102-52 報告サイクル 情報開示の充実
Santen Report 2020(対象期間)PDF
102-53 報告書に関する質問の窓口 お問い合わせ
102-54 GRIスタンダードに準拠した報告であることの主張 GRIスタンダード対照表
102-55 GRI内容索引 GRIスタンダード対照表
102-56 外部保証 環境データブック2021(P14)

経済

開示事項 掲載箇所
マネジメント手法
103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明 マテリアリティとサステナビリティ方針
103-2 マネジメント手法とその要素 コーポレート・ガバナンス
CSR推進体制
103-3 マネジメント手法の評価 CSR推進体制
経済パフォーマンス
201-1 創出、分配した直接的経済価値 ステークホルダーへの付加価値配分
201-2 気候変動による財務上の影響、その他のリスクと機会 気候変動対策
有価証券報告書(P18-21)PDF
201-3 確定給付型年金制度の負担、その他の退職金制度 有価証券報告書(P90-167)PDF
201-4 政府から受けた資金援助 有価証券報告書(P99)PDF
地域経済での存在感
202-1 地域最低賃金に対する標準新人給与の比率(男女別)
202-2 地域コミュニティから採用した上級管理職の割合
間接的な経済的インパクト
203-1 インフラ投資および支援サービス 眼科コミュニティへの寄付
医療アクセス改善に向けた地域の能力開発
企業市民としての貢献
203-2 著しい間接的な経済的インパクト
調達慣行
204-1 地元サプライヤーへの支出の割合
腐敗防止
205-1 腐敗に関するリスク評価を行っている事業所 リスク管理とアセスメント
205-2 腐敗防止の方針や手順に関するコミュニケーションと研修 腐敗防止に対する取り組み
205-3 確定した腐敗事例と実施した措置 腐敗防止に対する取り組み
反競争的行為
206-1 反競争的行為、反トラスト、独占的慣行により受けた法的措置 コンプライアンス教育
有価証券報告書(P21)PDF
税金
207-1 税務へのアプローチ Santen税務方針
207-2 税務ガバナンス、管理、およびリスクマネジメント Santen税務方針
207-3 税務に関連するステークホルダー・エンゲージメントおよび懸念への対処 Santen税務方針
207-4 国別の報告

環境

開示事項 掲載箇所
マネジメント手法
103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明 マテリアリティとサステナビリティ方針
103-2 マネジメント手法とその要素 マテリアリティとサステナビリティ方針
気候変動対策
103-3 マネジメント手法の評価 マテリアリティとサステナビリティ方針
気候変動対策
原材料
301-1 使用原材料の重量または体積 環境データブック2021(P4)
301-2 使用したリサイクル材料
301-3 再生利用された製品と梱包材
エネルギー
302-1 組織内のエネルギー消費量 環境データブック2021(P4,7)
302-2 組織外のエネルギー消費量 環境データブック2021(P5)
302-3 エネルギー原単位 環境データブック2021(P7)
302-4 エネルギー消費量の削減 環境データブック2021(P7)
302-5 製品およびサービスのエネルギー必要量の削減
水と排水
303-1 共有資源としての水との相互作用 水資源の保全
環境データブック2021(P4,10)
303-2 排水に関連するインパクトのマネジメント 水資源の保全
環境データブック2021(P4,10)
303-3 取水 水資源の保全
環境データブック2021(P4,10)
303-4 排水 水資源の保全
環境データブック2021(P4,10)
303-5 水消費 水資源の保全
環境データブック2021(P4,10)
生物多様性
304-1 保護地域および保護地域ではないが生物多様性価値の高い地域、もしくはそれらの隣接地域に所有、賃借、管理している事業サイト 環境データブック2021(P11)
304-2 活動、製品、サービスが生物多様性に与える著しいインパクト
304-3 生息地の保護・復元 森林保護活動
304-4 事業の影響を受ける地域に生息するIUCNレッドリストならびに国内保全種リスト対象の生物種
大気への排出
305-1 直接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ1) 環境データブック2021(P5)
305-2 間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ2) 環境データブック2021(P5)
305-3 その他の間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ3) サプライチェーンにおける温室効果ガス(CO2)の排出量削減
環境データブック2021(P5)
305-4 温室効果ガス(GHG)排出原単位 温室効果ガス(CO2)の排出量削減
環境データブック2021(P5,7)
305-5 温室効果ガス(GHG)排出量の削減 温室効果ガス(CO2)の排出量削減
環境データブック2021(P7)
305-6 オゾン層破壊物質(ODS)の排出量 該当なし
305-7 窒素酸化物(NOx)、硫黄酸化物(SOx)、およびその他の重大な大気排出物 環境汚染の予防
環境データブック2021(P4,9)
廃棄物
306-1 廃棄物の発生と廃棄物関連の著しいインパクト 廃棄物の削減
環境データブック2021(P4,8)
306-2 廃棄物関連の著しいインパクトの管理 廃棄物の削減
環境データブック2021(P4,8)
306-3 発生した廃棄物 廃棄物の削減
環境データブック2021(P4,8)
306-4 処分されなかった廃棄物 廃棄物の削減
環境データブック2021(P4,8)
306-5 処分された廃棄物 廃棄物の削減
環境データブック2021(P4,8)
環境コンプライアンス
307-1 環境法規制の違反 環境事故
環境データブック2021(P3)
サプライヤーの環境面のアセスメント
308-1 環境基準により選定した新規サプライヤー サプライチェーンの評価・管理
308-2 サプライチェーンにおけるマイナスの環境インパクトと実施した措置 取引先調査の実施
廃棄物の削減

社会

開示事項 掲載箇所
マネジメント手法
103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明 マテリアリティとサステナビリティ方針
103-2 マネジメント手法とその要素 マテリアリティとサステナビリティ方針
ダイバーシティ・エクイティ&インクルージョンの推進
人材の育成
高付加価値で生産性の高い職場環境の構築
103-3 マネジメント手法の評価 マテリアリティとサステナビリティ方針
ダイバーシティ・エクイティ&インクルージョンの推進
人材の育成
高付加価値で生産性の高い職場環境の構築
雇用
401-1 従業員の新規採用と離職 雇用・人材データ
401-2 正社員には支給され、非正規社員には支給されない手当 福利厚生制度
雇用・人材データ
401-3 育児休暇 ワーク・ライフ・バランス実現に向けた制度
雇用・人材データ
労使関係
402-1 事業上の変更に関する最低通知期間 従業員組合との対話
労働安全衛生
403-1 労働安全衛生マネジメントシステム 安全衛生委員会での取り組み
403-2 危険性(ハザード)の特定、リスク評価、事故調査 安全衛生マネジメントシステム
安全衛生委員会での取り組み
化学物質の安全管理
403-3 労働衛生サービス 安全衛生マネジメントシステム
化学物質の安全管理
従業員の心身の健康
403-4 労働安全衛生における労働者の参加、協議、コミュニケーション 安全衛生マネジメントシステム
安全衛生委員会での取り組み
403-5 労働安全衛生に関する労働者研修
403-6 労働者の健康増進 従業員の心身の健康
403-7 ビジネス上の関係で直接結びついた労働安全衛生の影響の防止と緩和 安全衛生マネジメントシステム
安全衛生委員会での取り組み
403-8 労働安全衛生マネジメントシステムの対象となる労働者 安全衛生マネジメントシステム
安全衛生委員会での取り組み
403-9 労働関連の傷害 安全衛生マネジメントシステム
安全衛生委員会での取り組み
雇用・人材データ
403-10 労働関連の疾病・体調不良 安全衛生マネジメントシステム
安全衛生委員会での取り組み
雇用・人材データ
研修と教育
404-1 従業員一人あたりの年間平均研修時間 従業員の能力開発への取り組み
404-2 従業員スキル向上プログラムおよび移行支援プログラム 従業員の能力開発への取り組み
グローバル・ジョブ・ポスティング制度
マイスター制度
定年に向けた従業員への支援
404-3 業績とキャリア開発に関して定期的なレビューを受けている従業員の割合 目標評価制度による従業員の育成
ダイバーシティと機会均等
405-1 ガバナンス機関および従業員のダイバーシティ ダイバーシティ・エクイティ&インクルージョン方針
ダイバーシティ・エクイティ&インクルージョンの推進
雇用・人材データ
405-2 基本給と報酬総額の男女比 ダイバーシティ・エクイティ&インクルージョンの推進
非差別
406-1 差別事例と実施した救済措置
結社の自由と団体交渉
407-1 結社の自由や団体交渉の権利がリスクにさらされる可能性のある事業所およびサプライヤー 従業員組合との対話
児童労働
408-1 児童労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー 人権方針
サプライチェーンの評価・管理
サプライチェーンにおける人権尊重
強制労働
409-1 強制労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー 人権方針
サプライチェーンの評価・管理
サプライチェーンにおける人権尊重
保安慣行
410-1 人権方針や手順について研修を受けた保安要員
先住民族の権利
411-1 先住民族の権利を侵害した事例
人権アセスメント
412-1 人権レビューやインパクト評価の対象とした事業所 リスク管理とアセスメント
412-2 人権方針や手順に関する従業員研修 人権方針
412-3 人権条項を含むもしくは人権スクリーニングを受けた重要な投資協定および契約
地域コミュニティ
413-1 地域コミュニティとのエンゲージメント、インパクト評価、開発プログラムを実施した事業所 医療アクセス改善に向けた地域の能力開発
企業市民としての貢献
413-2 地域コミュニティに著しいマイナスのインパクト(顕在的、潜在的)を及ぼす事業所 環境汚染の予防
サプライヤーの社会面のアセスメント
414-1 社会的基準により選定した新規サプライヤー
414-2 サプライチェーンにおけるマイナスの社会的インパクトと実施した措置 取引先調査の実施
公共政策
415-1 政治献金 腐敗防止に対する取り組み
顧客の安全衛生
416-1 製品およびサービスのカテゴリーに対する安全衛生インパクトの評価 品質・安全性の確保と適切な供給体制の確立
416-2 製品およびサービスの安全衛生インパクトに関する違反事例 製品回収
マーケティングとラベリング
417-1 製品およびサービスの情報とラベリングに関する要求事項 品質・安全性の確保と適切な供給体制の確立
適正なプロモーション
417-2 製品およびサービスの情報とラべリングに関する違反事例 製品回収
417-3 マーケティング・コミュニケーションに関する違反事例 適正なプロモーション
顧客プライバシー
418-1 顧客プライバシーの侵害および顧客データの紛失に関して具体化した不服申立 個人情報の保護
社会経済面のコンプライアンス
419-1 社会経済分野の法規制違反 コンプライアンス教育