GRIスタンダード対照表

GRI(Global Reporting Initiative)サステナビリティ・レポーティング・スタンダードの開示事項に対する、当社ウェブサイトでの掲載箇所を示しています。
一部、アニュアルレポート2017、有価証券報告書、コーポレートガバナンス報告書などに詳細を記載している事項については、該当する資料を示しています。

一般開示事項

開示事項 掲載箇所
組織のプロフィール
102-1 組織の名称 会社概要
102-2 活動、ブランド、製品、サービス 会社概要
事業活動
製品情報
102-3 本社の所在地 会社概要
102-4 事業所の所在地 会社概要
国内外グループ一覧
102-5 所有形態および法人格 会社概要
102-6 参入市場 会社概要
事業活動
国内外グループ一覧
アニュアルレポート2017(P7、P34-39)PDF
102-7 組織の規模 会社概要
業績・財務について
102-8 従業員およびその他の労働者に関する情報 雇用・人材データ
102-9 サプライチェーン サプライヤー・マネジメント
102-10 組織およびそのサプライチェーンに関する重大な変化 有価証券報告書(P23)PDF
ニュースリリース 2016年7月19日 PDF
ニュースリリース 2016年8月22日 PDF
102-11 予防原則または予防的アプローチ リスク管理とアセスメント
信頼性確保
環境マネジメント
気候変動対策
環境負荷低減
有価証券報告書(P19-21)PDF
102-12 外部イニシアティブ 国連グローバルコンパクト
102-13 団体の会員資格 日本経済団体連合会、日本製薬団体連合会、日本製薬工業協会など
戦略
102-14 上級意思決定者の声明 トップメッセージ
アニュアルレポート2017(P10-13)PDF
102-15 重要なインパクト、リスク、機会 トップメッセージ
ビジョン
中期経営計画
アニュアルレポート2017(P10-17)PDF
有価証券報告書(P19-21)PDF
倫理と誠実性
102-16 価値観、理念、行動基準・規範 基本理念
行動規範としての「参天企業倫理綱領」
102-17 倫理に関する助言および懸念のための制度 コンプライアンス相談・通報窓口
研究開発における人権尊重への取り組み
ガバナンス
102-18 ガバナンス構造 コーポレート・ガバナンス
102-19 権限移譲 コーポレート・ガバナンス
アニュアルレポート2017(P46-48)PDF
102-20 経済、環境、社会項目に関する役員レベルの責任 コーポレート・ガバナンス
担当役員メッセージ
CSR委員会によるCSR推進体制
102-21 経済、環境、社会項目に関するステークホルダーとの協議 ステークホルダー・エンゲージメント
102-22 最高ガバナンス機関およびその委員会の構成 コーポレート・ガバナンス
アニュアルレポート2017(P46-P48)PDF
コーポレート・ガバナンス報告書 PDF
102-23 最高ガバナンス機関の議長 コーポレート・ガバナンス
コーポレート・ガバナンス報告書 PDF
102-24 最高ガバナンス機関の指名と選出 コーポレート・ガバナンス
コーポレート・ガバナンス報告書 PDF
アニュアルレポート2017(P46-48)PDF
有価証券報告書(P70-71)PDF
102-25 利益相反 コーポレート・ガバナンス
コーポレート・ガバナンス報告書 PDF
アニュアルレポート2017(P46-48)PDF
有価証券報告書(P70)PDF
102-26 目的、価値観、戦略の設定における最高ガバナンス機関の役割 コーポレート・ガバナンス
CSR基本方針
コーポレート・ガバナンス報告書 PDF
アニュアルレポート2017(P46-48)PDF
102-27 最高ガバナンス機関の集合的知見 アニュアルレポート2017(P46-48,54)PDF
102-28 最高ガバナンス機関のパフォーマンスの評価 コーポレート・ガバナンス
コーポレート・ガバナンス報告書 PDF
アニュアルレポート2017(P46-49)PDF
102-29 経済、環境、社会へのインパクトの特定とマネジメント アニュアルレポート2017(P46-48,50-51)PDF
102-30 リスクマネジメント・プロセスの有効性 アニュアルレポート2017(P46-48,50-51)PDF
102-31 経済、環境、社会項目のレビュー アニュアルレポート2017(P46-48,50-51)PDF
102-32 サステナビリティ報告における最高ガバナンス機関の役割 アニュアルレポート2017(P46-48)PDF
102-33 重大な懸念事項の伝達 CSR活動の推進
コーポレート・ガバナンス
アニュアルレポート2017(P50-P51)PDF
102-34 伝達された重大な懸念事項の性質と総数
102-35 報酬方針 有価証券報告書(P72-73)PDF
アニュアルレポート2017(P49)PDF
102-36 報酬の決定プロセス 有価証券報告書(P72-73)PDF
アニュアルレポート2017(P49)PDF
102-37 報酬に関するステークホルダーの関与
102-38 年間報酬総額の比率
102-39 年間報酬総額比率の増加率
ステークホルダー・エンゲージメント
102-40 ステークホルダー・グループのリスト ステークホルダーとコミュニケーションの機会
102-41 団体交渉協定 従業員組合とのコミュニケーション
102-42 ステークホルダーの特定および選定 ステークホルダー・エンゲージメント
102-43 ステークホルダー・エンゲージメントへのアプローチ方法 ステークホルダーとコミュニケーションの機会
102-44 提起された重要な項目および懸念 ステークホルダー・エンゲージメント
報告実務
102-45 連結財務諸表の対象になっている事業体 国内外グループ一覧
102-46 報告書の内容および項目の該当範囲の確定 CSR基本方針と7つの推進中核領域
102-47 マテリアルな項目のリスト CSR基本方針と7つの推進中核領域
102-48 情報の再記述 該当なし
102-49 報告における変更 該当なし
102-50 報告期間 情報開示の充実
アニュアルレポート2017(編集方針)PDF
102-51 前回発行した報告書の日付 CSR(社会的責任)
アニュアルレポート:2017年8月
102-52 報告サイクル 情報開示の充実
アニュアルレポート2017(編集方針)PDF
102-53 報告書に関する質問の窓口 お問い合わせ
102-54 GRIスタンダードに準拠した報告であることの主張 GRIスタンダード対照表
102-55 GRI内容索引 GRIスタンダード対照表
102-56 外部保証 サステナビリティに関する報告に対する外部保証は受けておりません

経済

開示事項 掲載箇所
マネジメント手法
103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明 CSR基本方針
103-2 マネジメント手法とその要素 コーポレート・ガバナンス
CSR基本方針
CSR活動の推進
103-3 マネジメント手法の評価 CSR基本方針
CSR活動の推進
経済パフォーマンス
201-1 創出、分配した直接的経済価値 ステークホルダーへの付加価値配分
201-2 気候変動による財務上の影響、その他のリスクと機会 環境マネジメント
有価証券報告書(P19-21)PDF
201-3 確定給付型年金制度の負担、その他の退職金制度 有価証券報告書(P78-140)PDF
201-4 政府から受けた資金援助 有価証券報告書(P87)PDF
地域経済での存在感
202-1 地域最低賃金に対する標準新人給与の比率(男女別)
202-2 地域コミュニティから採用した上級管理職の割合
間接的な経済的インパクト
203-1 インフラ投資および支援サービス 寄付の基本方針
眼科領域での貢献
企業市民としての貢献
203-2 著しい間接的な経済的インパクト
調達慣行
204-1 地元サプライヤーへの支出の割合
腐敗防止
205-1 腐敗に関するリスク評価を行っている事業所 リスク管理とアセスメント
205-2 腐敗防止の方針や手順に関するコミュニケーションと研修 腐敗防止に対する取り組み
205-3 確定した腐敗事例と実施した措置 腐敗防止に対する取り組み
反競争的行為
206-1 反競争的行為、反トラスト、独占的慣行により受けた法的措置 コンプライアンス教育
有価証券報告書(P21)PDF

環境

開示事項 掲載箇所
マネジメント手法
103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明 CSR基本方針
103-2 マネジメント手法とその要素 CSR基本方針
CSR活動の推進
環境マネジメント
103-3 マネジメント手法の評価 CSR基本方針
CSR活動の推進
環境マネジメント
原材料
301-1 使用原材料の重量または体積 環境データブック(P4)
301-2 使用したリサイクル材料
301-3 再生利用された製品と梱包材
エネルギー
302-1 組織内のエネルギー消費量 環境データブック(P4,6)
302-2 組織外のエネルギー消費量
302-3 エネルギー原単位 環境データブック(P6)
302-4 エネルギー消費量の削減 環境データブック(P6)
302-5 製品およびサービスのエネルギー必要量の削減 環境に配慮した生産・物流の取り組み
303-1 水源別の取水量 水資源の保全
環境データブック(P4,9)
303-2 取水によって著しい影響を受ける水源
303-3 リサイクル・リユースした水
生物多様性
304-1 保護地域および保護地域ではないが生物多様性価値の高い地域、もしくはそれらの隣接地域に所有、賃借、管理している事業サイト 環境データブック(P9)
304-2 活動、製品、サービスが生物多様性に与える著しいインパクト
304-3 生息地の保護・復元 生物多様性
304-4 事業の影響を受ける地域に生息するIUCNレッドリストならびに国内保全種リスト対象の生物種
大気への排出
305-1 直接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ1) 環境データブック(P5)
305-2 間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ2) 環境データブック(P5)
305-3 その他の間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ3) サプライチェーンにおける温室効果ガス(CO2)排出量削減の取り組み
環境データブック(P5)
305-4 温室効果ガス(GHG)排出原単位 温室効果ガス(CO2)排出量削減の取り組みと実績
環境データブック(P6)
305-5 温室効果ガス(GHG)排出量の削減 温室効果ガス(CO2)排出量削減の取り組みと実績
環境データブック(P6)
305-6 オゾン層破壊物質(ODS)の排出量 該当なし
305-7 窒素酸化物(NOx)、硫黄酸化物(SOx)、およびその他の重大な大気排出物 事業場ごとの環境汚染予防に対する取り組み
環境データブック(P4,7)
排水および廃棄物
306-1 排水の水質および排水先 環境データブック(P4,8)
306-2 種類別および処分方法別の廃棄物 3R推進による廃棄物削減の取り組みと実績
環境データブック(P4,7)
306-3 重大な漏出 環境事故
環境データブック(P3)
306-4 有害廃棄物の輸送 3R推進による廃棄物削減の取り組みと実績
306-5 排水や表面流水によって影響を受ける水域 該当なし
環境コンプライアンス
307-1 環境法規制の違反 環境事故
環境データブック(P3)
サプライヤーの環境面のアセスメント
308-1 環境基準により選定した新規サプライヤー サプライヤー・マネジメント
308-2 サプライチェーンにおけるマイナスの環境インパクトと実施した措置 サプライヤーに対する社会的責任確保状況の確認
3R推進による廃棄物削減の取り組みと実績

社会

開示事項 掲載箇所
マネジメント手法
103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明 CSR基本方針
103-2 マネジメント手法とその要素 CSR基本方針
CSR活動の推進
ダイバーシティ
人材の育成
従業員の安全衛生
103-3 マネジメント手法の評価 CSR基本方針
CSR活動の推進
ダイバーシティ
人材の育成
従業員の安全衛生
雇用
401-1 従業員の新規採用と離職 雇用・人材データ
401-2 正社員には支給され、非正規社員には支給されない手当 多様な福利厚生制度
雇用・人材データ
401-3 育児休暇 ワーク・ライフ・バランス実現に向けた制度の整備
雇用・人材データ
労使関係
402-1 事業上の変更に関する最低通知期間 従業員組合とのコミュニケーション
労働安全衛生
403-1 正式な労使合同安全衛生委員会への労働者代表の参加 安全衛生委員会での取り組み
403-2 傷害の種類、業務上傷害・業務上疾病・休業日数・欠勤および業務上の死亡者数 安全衛生マネジメントシステムの構築と運用
雇用・人材データ
403-3 疾病の発症率あるいはリスクが高い業務に従事している労働者 従業員の心身の健康
403-4 労働組合との正式協定に含まれている安全衛生条項 従業員組合とのコミュニケーション
研修と教育
404-1 従業員一人あたりの年間平均研修時間 研修プログラム
404-2 従業員スキル向上プログラムおよび移行支援プログラム 研修プログラム
定年に向けた従業員への支援
404-3 業績とキャリア開発に関して定期的なレビューを受けている従業員の割合 目標評価制度による従業員の育成
ダイバーシティと機会均等
405-1 ガバナンス機関および従業員のダイバーシティ ダイバーシティ(多様性)の推進
雇用・人材データ
405-2 基本給と報酬総額の男女比 ダイバーシティ(多様性)の推進
非差別
406-1 差別事例と実施した救済措置
結社の自由と団体交渉
407-1 結社の自由や団体交渉の権利がリスクにさらされる可能性のある事業所およびサプライヤー 従業員組合とのコミュニケーション
児童労働
408-1 児童労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー 人権尊重意識の啓発
強制労働
409-1 強制労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー 人権尊重意識の啓発
保安慣行
410-1 人権方針や手順について研修を受けた保安要員
先住民族の権利
411-1 先住民族の権利を侵害した事例
人権アセスメント
412-1 人権レビューやインパクト評価の対象とした事業所 リスク管理とアセスメント
412-2 人権方針や手順に関する従業員研修 人権尊重意識の啓発
薬害研修の実施
412-3 人権条項を含むもしくは人権スクリーニングを受けた重要な投資協定および契約
地域コミュニティ
413-1 地域コミュニティとのエンゲージメント、インパクト評価、開発プログラムを実施した事業所 眼科領域での貢献
企業市民としての貢献
413-2 地域コミュニティに著しいマイナスのインパクト(顕在的、潜在的)を及ぼす事業所 事業場ごとの環境汚染予防に対する取り組み
サプライヤーの社会面のアセスメント
414-1 社会的基準により選定した新規サプライヤー
414-2 サプライチェーンにおけるマイナスの社会的インパクトと実施した措置 サプライヤーに対する社会的責任確保状況の確認
公共政策
415-1 政治献金 腐敗防止に対する取り組み
顧客の安全衛生
416-1 製品およびサービスのカテゴリーに対する安全衛生インパクトの評価 信頼性確保
416-2 製品およびサービスの安全衛生インパクトに関する違反事例 製品回収
マーケティングとラベリング
417-1 製品およびサービスの情報とラベリングに関する要求事項 信頼性確保
適正なプロモーション
417-2 製品およびサービスの情報とラべリングに関する違反事例 製品回収
417-3 マーケティング・コミュニケーションに関する違反事例 適正なプロモーション
顧客プライバシー
418-1 顧客プライバシーの侵害および顧客データの紛失に関して具体化した不服申立 個人情報保護の徹底
社会経済面のコンプライアンス
419-1 社会経済分野の法規制違反 コンプライアンス教育